【今週のリップルまとめ】史上最高値奪還への「3つの条件」。新規アドレスがピーク比85%減

今週のリップル（XRP）は機関投資家向けのインフラ採用という強力な実需の進展が見られた一方で、ネットワークの個人利用における「冬の時代」が浮き彫りになるなど明暗が分かれる一週間となりました。

JPモルガンやマスターカードといった金融巨人との連携によるRWA（現実資産）のクロスボーダー決済実証はXRP Ledgerが次世代の金融基盤としての地位を盤石にしていることを示しています。しかしその一方で、オンチェーンデータは個人投資家の関心が冷え込んでいる現状を映し出しており、史上最高値の奪還に向けてはまだ超えるべきハードルが残されている状況です。

今週のリップルに関する主要ニュース3点を詳しく見ていきましょう。

今週の注目ニュース

史上最高値奪還への「3つの条件」

XRPは現在約1.43ドル（時価総額約882億ドル）で推移しており、2018年1月に記録した史上最高値3.84ドルまでには約170%の上昇が必要な状況です。

史上最高値の更新に必要な条件としては、ETFや関連商品への継続的な資金流入、規制上の明確化、そしてXRP自体の流動性需要の高まりという三つの要素が揃う必要があるとされています。

リップル(XRP)、史上最高値奪還への「3つの条件」とは

新規アドレス、ピーク比85%減

XRPのネットワーク上で1日あたり生成される新規アドレス数が2024年12月のピーク時1万8,000件/日から、2026年5月時点で2,700件/日へと約85%減少していることが明らかになりました。

オンチェーン分析グループGlassnodeによると、月間アクティブ供給量も同期間に7.45億XRP/日から約2億XRP/日に減少。2024年末のXRP急騰を支えていた投機的な参加者層がネットワークレベルで大幅に縮小している可能性が窺えます。

XRP（リップル）の新規アドレス、ピーク比85%減｜投機の波がほぼ解消か

リップル×JPモルガンが示したRWAの未来

トークン化リアルワールドアセット（RWA）プラットフォームのOndo Financeが、JPモルガンのブロックチェーン基盤Kinexys、決済大手Mastercard、リップルと連携し、XRP Ledger上でトークン化米国債のクロスボーダー償還を実行しました。

対象となったのはOndoのトークン化米国債ファンド「OUSG」で、認定投資家・適格購入者向けに提供されている商品です。今回の試験取引は、トークン化米国債が「24時間365日、グローバルに開かれた市場」で機能することを実証する重要なマイルストーンとなりました。

リップル×JPモルガンが示したRWAの未来、トークン化米国債を5秒で償還