ビットコイン急落で仮想通貨が総崩れ、約1,500億円清算の裏で起きた異変｜米イラン情勢が引き金に

ビットコイン（BTC）が日本時間5月28日朝、数か月ぶりに7.3万ドルを割り込みました。米軍によるイランへの攻撃で中東情勢が再び緊迫し、リスク資産が一斉に売られたことが引き金です。仮想通貨市場全体では24時間で約9.6億ドル（約1,500億円）規模のレバレッジポジションが清算され、今年屈指の清算イベントの一つとなりました。

発端となったのは中東情勢の急変です。米中央軍（CENTCOM）はホルムズ海峡近くのイラン軍事施設を空爆し、商船に向けて発射されたイランの自爆型ドローン4機を撃墜したと発表。米当局者はこの行動を「防衛的措置」であり、先月（4月8日）から続く停戦を維持するためのものだと説明しています。

これに対しイラン革命防衛隊（IRGC）は、攻撃元となった米軍の航空基地を標的に報復したと表明しました。IRGCは「繰り返されれば、我々の対応はより決定的なものになる」と強く警告。隣国クウェートも「敵対的なミサイルとドローンの脅威」に対して防空システムが迎撃にあたっていると発表しており、緊張は周辺国へと波及しています。

さらに米財務省は、ホルムズ海峡を通航する船舶から手数料を徴収しているイランの「ペルシャ湾海峡当局」に新たな制裁を科しました。トランプ大統領は閣議で「海峡は国際水域であり、すべての国に開かれ続ける」と述べ、強硬姿勢を崩していません。これにより、ここ数日積み上がっていた停戦進展への期待は一転して打ち消された格好です。

JUST IN: 🇺🇸🇮🇷 Bitcoin falls under $73,000 after US and Iran launch attacks against each other. pic.twitter.com/Mnzfuk0LYO

— Watcher.Guru (@WatcherGuru) May 28, 2026

主要銘柄の値動き

BTCはアジア時間28日に一時72,912ドルまで下落し、72,978ドル付近で取引されました。24時間で約3.4%安、過去7日間では約6.3%安となっています。イーサリアム（ETH）は4.2%安の1,976ドルと2,000ドルの節目を割り込み、過去7日間では7.7%下落しました。

主要アルトコインも軒並み下落し、ソラナ（SOL）は80.57ドル（-3.5%）、XRPは1.28ドル（-3.6%）、ドージコイン（DOGE）は0.0979ドル（-3.2%）をつけました。一方で、Hyperliquid（HYPE）は日中4.5%安ながら週間ではプラス圏を維持し、Tron（TRX）も週間で上昇を保つなど、一部の銘柄は底堅さを見せています。

清算面では、CoinGlassのデータで24時間の総清算額は約9.6億ドルに達し、16万7,000人を超えるトレーダーが影響を受けました。このうちロングが約8.97億ドルと全体の約93%を占め、ショートは約6,100万ドルにとどまっています。通貨別ではBTCが3.86億ドル、ETHが2.46億ドルで最も多く、最大の単一清算はHyperliquid上のBTCポジション（1,534万ドル）でした。

なぜ仮想通貨は下落したのか

今回の下落は、典型的な「リスクオフ」の反応です。供給途絶への懸念から原油先物は3%超上昇し、アジア株は軟調に推移、米S&P500・ナスダックの先物も下落しました。原油高・ドル高が進む局面でも、仮想通貨は「安全資産」としては機能せず、株式と同様のリスク資産として売られた格好です。

特に今回は、ロングに大きく傾いていたポジションが裏目に出ました。清算の93%がロングだったことは、多くのトレーダーが停戦進展を見込んで反発に賭けていたことを示しています。5月中旬のレンジ相場で積み上がったレバレッジが、わずか1セッションで一掃された形です。

今後の見通し

市場はここ数週間、イラン関連の報道が出るたびにBTCが7.5万ドルをサポートラインとして底堅く維持してきましたが、今回の攻撃でサポートラインであり、その下値支持が崩れました。状況は依然として流動的で、IRGCが警告する「より決定的な報復」のような追加のエスカレーション報道が出れば、さらに下押しするリスクがあります。逆に新たな悪材料が出なければ、過度な売りの一服から短期的な反発も想定されます。投資家は引き続き、ヘッドラインと清算状況の両方を注視する必要があるでしょう。