CoinPost
CoinPostは暗号資産ニュースを発信する出版社です。このページではCOINOTAGに取り込まれた記事をまとめています。元の記事は下記のリンクからアクセスできます。
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速報 コインチェック、仮想通貨QTUMの新規取扱いを発表
仮想通貨取引所コインチェックは25日、Qtum（QTUM）の新規取扱いを発表した。2019年11月にステラ・ルーメン（XLM）を追加してから3ヶ月ぶり。取り扱い銘柄は計12種類になった。
IOTA、仮想通貨盗難被害で停止中のメインネットを来月にも再開へ
仮想通貨IOTA（アイオタ）の公式ウォレットがハッキングされた件で、停止されているネットワークを3月2日までに再開予定。IOTA財団はユーザーに資金保護のため移行ツール使用を呼び掛けている。
仮想通貨カルダノ（ADA）、ウロボロスBFT実装のハードフォークに成功
仮想通貨（暗号資産）カルダノ（ADA）は21日、ウロボロスBFTの実装にあたる重要アップグレードのハードフォークが成功した。
仮想通貨ビットコインゴールド、一匹のクジラが市場支配か 供給量の約半分を保有
匿名のアナリストが、ビットコインゴールド（BTG）は一匹のクジラが市場を支配していると発表。340日間の動きを追跡し、最大で供給量の45%を所有していると公表した。
速報 モナコイン急落、24時間の最大騰落率−49%に 海外取引所が主導か
仮想通貨モナコインが19日、大きく急落した。日本でモナコインを取り扱うbitbankのデータでは、日間高値297円から安値192円まで34%安を記録。ビットコイン建でも大きな下落幅を記録した。
資産流出問題に進展 IOTA財団、仮想通貨公式ウォレットのアップデートを発表
IOTA財団が、ユーザーの仮想通貨が盗難に遭ったことを受け、デスクトップ版のウォレット「Trinity Desktop」をアップデートしたことを発表。インストールを行い、残高に問題がないか確認を促している。
IOTA財団が資産流出で声明 仮想通貨ウォレットのユーザーが被害に
仮想通貨IOTA（アイオタ）を発行するIOTA財団が、ウォレットソフト「Trinity」のユーザーの資産が盗まれたことをアナウンス。被害額は3300万円から1.3億円相当とみられる。
仮想通貨アイオタ（IOTA）が一時急伸、インド大手のIoT導入などが刺激材料か
時価総額18位の仮想通貨アイオタ（IOTA）が前日比一時15%ほど上昇。米取引所への上場発表やCoordicideのアルファネット、インド最大手企業との提携などが材料視された。
コービー・ブライアントの壁紙に仮想通貨のマルウェア 米マイクロソフトが発見
仮想通貨のマイニングを実行させるマルウェアが、先日亡くなったバスケットボール界のレジェンド「コービー・ブライアント」の壁紙で発見された。米マイクロソフトのセキュリティチームが注意を促している。
DMMビットコイン、仮想通貨ステラ・モナコインのレバレッジ取引を開始へ
国内仮想通貨取引所「DMMビットコイン」は、ステラとモナコインのレバレッジ取引を2月19日より新たに開始する。
仮想通貨ビットコインゴールド、「51%攻撃」の被害
仮想通貨ビットコインゴールド（BTG）で23日、51%攻撃が2回確認された。1回目は1900BTG、2回目は5267BTGが二重支払いの被害にあった。
南米ベネズエラで仮想通貨DASHウォレットアプリの利用者が6倍超
自国通貨のハイパーインフレ問題を抱える南米ベネズエラで、デパートやバーガーキングなどの飲食店で決済利用可能な仮想通貨DASHのウォレットアプリユーザーが、8ヶ月で約6.6倍に大幅増加したことが分かった。
日本進出の仮想通貨取引所バイナンス、CZ氏が提携理由や日本市場の現状を語る＝あたらしい経済
バイナンス最高責任者CZは「あたらしい経済」の独占取材に応じ、TAOTAOらとの提携理由や日本の仮想通貨市場について様々な見解を明かした。
バイナンス、日本居住者の利用制限を告知｜金商法改正施行の影響か
最大手仮想通貨取引所バイナンスは16日、日本居住ユーザーに対し「日本法令準拠のサービスに向けた改修期間中、取引機能の制限予定」を発表した。資金決済法及び金商法等改正の施行を前に、海外仮想通貨関連企業の動向が注目される。
仮想通貨Lisk（リスク）が一時前日比40%高、コインチェックのステーキング採用受け
仮想通貨リスク（LSK）は9日、一時前日比40%高の85円まで急騰した。国内大手仮想通貨取引所コインチェックによる「LSKステーキングサービス」発表で動意づいた。値上がり益によるキャピタルゲインのほか、現物株の配当益のようなインカムゲインを見込めるようになる。
仮想通貨取引所コインチェックが「機動力」を強化、新設の専門役員に大塚氏抜擢
コインチェックは27日、2020年1月1日付で、執行役員の異動および専門役員の設置を行うことを発表した。仮想通貨業界のシンボルであるリーディングカンパニー、コインチェックの完全復活が切望されている。
「仮想通貨コンテンツ削除は間違い」YouTubeが公式に認める
クリスマス前から発生したYouTubeの仮想通貨コンテンツ削除事件が、運営者側が公式に間違いを認めて終息。 しかし、グーグル絡みの動きは他にもあった。
仮想通貨ネム「カタパルト」移行コミュニティ投票、賛成多数で可決
ネム「カタパルト」に関する最新の公式ブログ内容で、新通貨の付与を含むトークノミクス提案の投票が可決したことがわかった。新通貨上場については、日本国内の仮想通貨取引所と協議を継続、翌年1月に最新アナウンスの発表が予定される。
米NY州、仮想通貨の新規上場プロセスを大幅改善か アルトコインに追い風
ニューヨーク州金融サービス局（NYDFS）は、仮想通貨事業許認可「ビットライセンス」の規定内容を大幅に変更する予定だ。アルトコインの上場基準を明確化、新規上場へ追い風になる可能性がある。
ビットコイン投資信託、米ミレニアル世代の株所有率でNetflixやディズニー超え
米大手投資ブローカーが新たな投資レポートを公開。ミレニアル世代 の保有資産率で、BTC投資信託「GBTC」が5番目に位置していることがわかった。ディズニー、ネットフリックス、マイクロソフト、アリババなどが後に続く。
仮想通貨XRP利用のODL「日本円対応は来年Q1を計画」＝豪Flash FX責任者
仮想通貨XRPを利用するRippleの送金ソリューションODLが来年Q1（1〜3月）に、日本円ルートに拡大する可能性が浮上。オーストラリア決済企業Flash FXの責任者が明かした。
出来高1位の中国OKEx、仮想通貨XRPやLTC含む新規デリバティブ取引を提供開始
中華系大手仮想通貨取引所OKExは複数のデリバティブ取引を新規に取り扱う。アルトコインのUSDT建の先物取引を開始するほか、USDT建ての永久スワップ取引を正式ローンチする。
国内最大手bitFlyer、仮想通貨「ビットコインSV」に相当する日本円の付与を発表
国内最大手bitFlyerは4日、仮想通貨ビットコインキャッシュのハードフォークによって生じた「ビットコインSV」に相当する日本円の付与を発表した。日本円付与のタイミングと付与条件も併せて発表されている。