ETF（上場投資信託）とは？

ETFとは？

ETF（Exchange-Traded Fund、上場投資信託）は、株式と同じように取引所で売買でき、指数・商品・資産の組み合わせなどに連動するように運用される投資信託です。投資家はファンドの受益権（口数）を買い、それを通じてポートフォリオを間接的に保有します。

暗号資産の分野では、2024年に米国で現物ビットコイン商品の取引が始まったことでETFという言葉が広く知られるようになりました。その仕組みは別のガイド現物ビットコインETFとは？で詳しく扱っています。ETFそのものは暗号資産専用の商品ではなく、株式・債券・商品の指数を対象とする幅広い商品群です。

どのように機能するのか？

ETFは取引時間中、市場価格で売買されます。一方、ファンドの本来の価値は基準価額（NAV）、つまり1口あたりのポートフォリオの価値です。指定参加者と呼ばれる大手金融機関は、資産や現金を差し出して新しい口数を設定したり、口数を交換して資産を受け取ったりできます。この設定・交換の仕組みが裁定取引の経路となり、市場価格を基準価額の近くに保ちます。

米国では、Investor.govによればETFはオープンエンド型投資会社またはユニット・インベストメント・トラストとしてSECに登録されます。現物ビットコイン商品はこの区分には入らず、商品信託型の上場取引商品（ETP）として上場していますが、一般には「ETF」と呼ばれています。

歴史と発展

S&P500に連動し、米国初のETFとされるファンドは1993年に上場しました。日本でも日経平均株価やTOPIXに連動するETFが東証に上場し、低コストで指数に投資する代表的な手段になっています。

暗号資産では、米国で2021年10月にビットコイン先物を組み入れたETFが上場し、2024年1月10日にSECが現物ビットコインETPの上場を承認しました。イーサ連動商品は2024年5月23日付のSECの命令で上場が承認され、同年7月に取引が始まりました。

重要な概念

• 基準価額（NAV）：1口あたりのポートフォリオの価値。
• 乖離（プレミアム／ディスカウント）：市場価格が基準価額より高い・低い状態。
• カストディアン：ファンドの資産を保管する機関。
• トラッキング差異：ファンドのリターンと連動対象とのずれ。

現物型ETFと先物型ETFの違い

先物型は満期が来る契約を次々に乗り換える必要があり、先物価格が現物より高い局面では乗り換えのたびに小さなコストが生じます。

現物ビットコインETFの仕組み（概要）

現物ビットコインETFに資金が入ると、ファンドはカストディアンで保管するビットコインを増やし、資金が出ると減らします。1口の価格は、ファンドが保有するビットコインの1口あたりの価値に連動します。詳しい仕組みや費用、リスクはガイドで解説しており、現在の相場はビットコイン価格のページで確認できます。

指数ETF：S&P500、ナスダック100、ラッセル2000、セクターETF

ETFの多くは指数に連動します。伝統的金融（TradFi）の代表例は次のとおりです。

• S&P500 ETF：米国の大型株500社に連動。例：SPY ETFの価格
• ナスダック100 ETF：ナスダック上場の金融を除く大型100社に連動。例：QQQ ETFの価格
• ラッセル2000 ETF：米国の小型株に連動。例：IWM ETFの価格
• XLE ETF：S&P500のエネルギー企業で構成されるセクター指数に連動。例：XLE ETFの価格

チャートと価格水準の見方の例としてSPY ETFのテクニカル分析もあります。

ETFのコスト：信託報酬、乖離、トラッキング差異

• 信託報酬（経費率）：Investor.govの定義では、ファンドの平均純資産のうち年間の運営費用に充てられる割合。別途請求されず、基準価額から日々差し引かれます。
• 乖離：Investor.govは、ETFの市場価格が基準価額と異なることがあり、投資家は基準価額より高く買ったり安く売ったりする可能性があると説明しています。
• トラッキング差異：手数料、現金保有、ロールコストなどで指数とのずれが生じます。
• 売買コスト：証券会社の手数料や売値と買値の差はファンドの外側のコストです。

ETFと資産を直接保有することの違い

暗号資産ETFを買っても、コインを保有したことにはなりません。投資家が持つのはファンドの口数で、秘密鍵はなく、コインをウォレットに移したりオンチェーンで使ったりできません。その代わり保管はファンドが担い、口数は証券口座でほかの金融商品と並べて管理できます。また、ETFは取引所が開いている時間しか売買できませんが、暗号資産市場は週末も含めて動き続けるため、休場中の値動きはETF価格に翌営業日の寄り付きで反映されます。資産を直接持つ人は、たとえばコールドウォレットで鍵を自分で管理し、安全面の責任も負います。株式でも株式そのものと、ブロックチェーン上で表されるトークン化株式の間に同じような違いがあります。

国・地域による利用可否

ETFを買えるかどうかは国や証券会社によって異なります。日付のある例として、米国では2024年1月10日のSEC承認を受けて現物ビットコインETPが上場し、香港では2024年4月30日に初の現物ビットコイン・イーサETFが上場しました。日本を含むその他の国・地域のルールはそれぞれ異なり、変わることもあるため、金融庁など各地の当局の最新の公表を確認する必要があります。

実用例

例（架空の数字）：基準価額が1口40.00ドルのファンドが40.08ドルで取引されていれば、約0.2%のプレミアムです。信託報酬が年0.25%なら、1万ドル分の保有にかかる年間費用は約25ドルで、価格の中から差し引かれます。先物型では、原資産の現物価格が1年間100ドルで動かなくても、毎月0.5%高い次の限月に乗り換えていれば、年末にはリターンが現物より数ポイント下回ることがあります。

関連用語と次のステップ

ETFを理解するには、指数ETFの各用語、株式とトークン化株式の違い、保管の面ではコールドウォレットもあわせて確認すると役立ちます。最新の動きはビットコインのニュースとTradFiニュースで、価格は米国株・ETF・コモディティの価格で確認できます。