ステーブルコインとは？

ステーブルコインの仕組み：なぜ価格が安定するのか

ビットコインやイーサリアムは需要と供給で価格が大きく動きますが、ステーブルコインは「1枚＝1ドル」のような目標価格を保つ仕組みを持っています。

代表的な法定通貨担保型では、次の流れで価格が支えられます。

1. 発行：利用者が発行体に米ドルを預けると、同額のステーブルコインがブロックチェーン上で発行されます。
2. 準備資産の保有：発行体は預かった資金を現金や短期国債などの準備資産として保有します。
3. 償還：ステーブルコインを発行体に戻すと、同額の法定通貨と交換され、そのトークンは消却されます。
4. 裁定取引：市場価格が1ドルを下回れば安く買って償還し、上回れば発行して売る動きが働き、価格が目標付近に引き戻されます。

この「いつでも1対1で交換できる」という信頼が価格の土台です。準備資産の中身や監査・証明の透明性が重視されるのはそのためです。

ステーブルコインの種類

• 暗号資産担保型は、価格変動に備えて担保を多めに預ける「過剰担保」を採用し、担保価値が一定水準を下回るとスマートコントラクトが自動的に清算します。
• アルゴリズム型ステーブルコインは裏付け資産が乏しく、需要が急減すると連動が崩れやすい設計です。
• 保有するだけで利回りが付く利回り付きステーブルコインも登場していますが、仕組みごとにリスクが異なります。

• 合成型は、暗号資産の現物を持ちながら同じ量を無期限先物でショートし、値動きを相殺して価値を保つ設計です。ファンディングの受け取りが利回りの源泉になる一方、ファンディングがマイナスに転じる局面や、先物を預けている取引所の信用に左右されます。

ステーブルコインの歩み

• 2010年代半ば：米ドル連動型のテザー（USDT）が登場し、当初は別の名称で発行されました。取引所間で資金を移す手段として広まりました。
• 2010年代後半：規制対応を重視したUSDCや、暗号資産を担保にするDAIが登場し、DeFiの基盤通貨になりました。
• 2022年：アルゴリズム型のTerraUSD（UST）がドルとの連動を失って崩壊し、担保の乏しい設計の危うさが広く認識されました（テラ・ルナ・クラシックも参照）。
• 2023年：3月、米国の銀行破綻をきっかけに、準備資産の一部が預けられていた銀行への不安からUSDCが一時的に1ドルを下回り、その後回復したと報じられています。法定通貨担保型でも、準備資産の預け先がリスクになり得ることを示した出来事です。同じ年には、決済大手のPayPalなど、伝統的な企業による発行も始まりました。
• 2020年代：各国で制度整備が進みました。日本では2023年6月1日から、法定通貨の価値と連動するステーブルコインの仲介などを行う「電子決済手段等取引業」の登録制度が始まっています。EUのMiCA規則や米国のGENIUS法など、海外でも発行体向けのルールが整えられました。

ステーブルコインの主な使い道

• 取引の基準通貨：暗号資産の売買で、法定通貨の代わりに価格表示や決済に使われます。相場が荒れたときに一時的に資金を移す先にもなります。
• 送金・決済：銀行の営業時間に関係なく、ブロックチェーン上で国をまたいで送れます。手数料はチェーンのガス代などで変わります。
• DeFiでの利用：DEXの取引ペア、レンディングの担保、流動性プールへの預け入れなどに使われます。
• 中央銀行デジタル通貨との違い：ステーブルコインは民間企業やプロトコルが発行するもので、中央銀行が発行するCBDCとは発行主体が異なります。

ステーブルコインのリスク

• デペッグ：市場の混乱や準備資産への不安から、目標価格（1ドルなど）を一時的または恒久的に下回ることがあります。
• 発行体リスク：法定通貨担保型は発行体の財務や準備資産の管理に依存します。準備資産の開示内容を確認することが大切です。
• 凍結・ブラックリスト：中央管理型のステーブルコインは、発行体が特定アドレスのトークンを凍結できる設計になっているものがあります。
• 規制の変化：国や地域によって取り扱える銘柄や事業者の条件が異なり、制度変更の影響を受けます。
• スマートコントラクトのリスク：暗号資産担保型やDeFi上での利用では、プログラムの不具合や清算の連鎖が損失につながる場合があります。

保管する場合は、自分で秘密鍵を管理するウォレットか、取引所に預けるかで管理責任が変わります。