暗号資産ウォレットとは？

ウォレットの仕組み：秘密鍵・公開鍵・アドレス

「財布」という名前ですが、ウォレットの中にコインが入っているわけではありません。残高はすべてブロックチェーンに記録されており、ウォレットの役割は次の3つです。

1. 鍵の生成と保管：秘密鍵を作り、安全に保管します。秘密鍵から公開鍵が、公開鍵からウォレットアドレスが導かれます。
2. 署名：送金するとき、秘密鍵で取引に電子署名します。ネットワークは署名を検証し、正しい持ち主の指示だと確認します。
3. 残高と履歴の表示：ブロックチェーンを参照して、アドレスの残高や取引履歴を見やすく表示します。

現在の多くのウォレットは、1つの元データから多数の鍵を作り出すHDウォレットの方式を使っています。その元データを英単語の並びで表したものがシードフレーズで、これがあれば別の端末でもウォレットを復元できます。つまり、シードフレーズを知る人は誰でも資産を動かせます。

このことから、業界では「Not your keys, not your coins（鍵を自分で持たなければ、あなたのコインではない）」という言葉が合言葉のように使われています。取引所に預けたままの資産は、実際には取引所が鍵を管理しているという意味です。

ウォレットの種類

ウォレットは主に2つの軸で分類されます。

1. 誰が鍵を管理するか

2. インターネットにつながっているか

このほか、複数の署名がそろわないと送金できないマルチシグや、プログラムで送金ルールを設定できるスマートコントラクトウォレットもあります。

形態ごとの特徴

ソフトウェア型は無料で使えるものが多く便利ですが、フィッシングやマルウェアの影響を受けやすくなります。ハードウェア型は端末の購入が必要ですが、オンラインからの攻撃に強いのが特徴です。取引所に預ける場合の安全性は、その事業者の管理体制に左右されます。

ウォレットの歩み

• 2009年：ビットコインの最初のソフトウェアに、鍵を管理するウォレット機能が含まれていました。
• 2011年：ブロックチェーン全体をダウンロードしなくても使える軽量ウォレットの先駆け、Electrumが登場しました。
• 2012年：ピーター・ウィウレが、1つのシードから鍵を順に導出するHDウォレットの規格BIP-32を提案しました（2012年2月11日に番号が割り当て）。
• 2013年：復元用の単語リストの規格BIP-39が提案され（2013年9月10日に番号が割り当て）、12〜24語の単語を書き写すだけでバックアップできるようになりました。
• 2014年：SatoshiLabsが、最初の商用ハードウェアウォレットとされるTrezor（のちのModel One）を発売しました。
• 2010年代半ば以降：イーサリアム上のアプリにつなぐブラウザ拡張型ウォレット（MetaMaskなど）が広まり、ICOやDeFi、NFTの流行とともに利用者が増えました。
• 2020年代：大手取引所の破綻をきっかけに自己管理への関心が高まり、スマートコントラクトウォレットやパスキー対応など使いやすさの改良が進んでいます。

ウォレットに関わる重要な概念

• シードフレーズ（リカバリーフレーズ）：BIP-39で決められた12〜24語の英単語の並びで、ウォレットを復元するための唯一の手がかりです。
• HDウォレット：1つのシードから多数の鍵を導出する方式で、BIP-32やBIP-44で標準化されています。
• マルチシグ：例えば「3つの鍵のうち2つの署名が必要」のように、複数の署名をそろえないと送金できない仕組みです。鍵を1つ失っても資産を守れ、管理を分散できます。
• 二要素認証（2FA）：取引所のアカウントなどで、パスワードに加えて認証アプリやハードウェアキーで本人確認をする仕組みです。
• アカウント抽象化（ERC-4337）：スマートコントラクトウォレットで、ガス代の肩代わり、ソーシャルリカバリー、複数の取引のまとめ実行などを可能にする規格です。
• WalletConnect：スマホのウォレットとdAppを、QRコードなどで安全に接続するための仕組みです。

ウォレットを安全に使うためのポイント

• シードフレーズはオフラインで保管：紙や金属プレートに書き、写真やクラウド、メモアプリには保存しないのが基本です。
• 誰にも教えない：正規のサポートがシードフレーズや秘密鍵を尋ねることはありません。尋ねられたら詐欺を疑いましょう。
• 署名内容を確認する：内容の分からない承認に署名すると、資産を抜き取られることがあります（ブラインド署名）。
• 少額で試す：初めてのアドレスへ送るときは、少額でテストしてから本送金します。
• 用途で分ける：日常用のホットウォレットと、長期保管用のコールドウォレットを使い分けると、被害の範囲を限定できます。
• ネットワークを確認する：同じ銘柄でも複数のチェーンで発行されているため、送付先が対応していないネットワークに送ると取り戻せない場合があります。

使い分けの例

次は考え方を示すための一例で、特定の配分を勧めるものではありません。

1. 長期保管用：資産の大部分をハードウェアウォレットに置き、シードフレーズは金属プレートなどに刻んで耐火性の場所に保管します。予備の端末を用意する人もいます。
2. DeFi・NFT用：ブラウザ拡張のウォレットには、使う分だけを移します。フィッシング対策機能のあるウォレットを選ぶ人もいます。
3. 取引所：売買に使う分だけを置き、長く預けたままにしないようにします。

あわせて、大きな送金はハードウェアウォレットからのみ行う、新しいサービスは少額で試す、よく使うサイトはブックマークから開く、といったルールを決めておくと、一つのミスで全体を失うリスクを減らせます。