ジーキャッシュ、量子コンピュータ耐性ロードマップを公表 クロスチェーン流入も好調

18か月以内にポスト量子化目指す

暗号資産（仮想通貨）ジーキャッシュ（ZEC）を開発するオープン・デベロップメント・ラボのジョシュ・スウィハート創設者兼CEOは7日、ジーキャッシュの量子コンピュータ対策について話した。

量子回復性を持つ（quantum recoverable）ウォレットが1か月以内に展開される予定であり、さらに12～18か月以内には完全なポスト量子化を目指すとしている。

ジーキャッシュ開発者のショーン・ボウ氏は昨年11月、「量子回復性」とは、ある時点で量子耐性がなくても、将来の量子攻撃に耐えられるシステムを設計するという考え方だと説明していた。

強力な量子コンピュータが登場した場合でも、ネットワークを一時停止してアップグレードし、その後もユーザーが資金に安全にアクセスして使用できるようなプロトコルを構築することを目指すと話している。

また、量子耐性は、プライバシーとあわせてジーキャッシュ開発者が長年考えてきた課題であり、必要であれば、1～2年かけてプロトコルの大幅な変更を行う用意があると述べていた。

量子コンピュータの最近の進展を踏まえ、仮想通貨業界では対応策をめぐる議論が活発化している。

量子セキュリティ企業プロジェクト・イレブンは6日、量子コンピュータが公開鍵暗号方式を破ることができるようになる「Qデイ」が基本シナリオで2033年にも到来する可能性があると警告する報告書を発表したところだ。

クロスチェーンスワップなどで進展

スウィハート氏は今回、ジーキャッシュが12～18か月以内にマスターカードやビザと同等のスループット（一定時間にどれだけ多くの取引を処理できるか）を達成することも目指すと話した。

また、昨年にエレクトリック・コイン・カンパニーのジーキャッシュ・モバイルウォレットにNear Intentsを統合したことで、ビットコイン（BTC）、ソラナ（SOL）、USDCなどの資産からシールド（匿名化）されたZECへのクロスチェーンスワップが可能になったことにも言及している。

スウィハート氏によると、このクロスチェーン経路を通じて約6億～7億ドル（約940～1,100億円）が流入しており、そのほとんどが米ドルまたはUSDCを介した取引だ。

アクセス性向上は、ジーキャッシュのプライバシー機能の普及を促進している模様で、ジーキャッシュ・ネットワークのシールドプール（プライバシー保護されたZECのプール）には流通ZECの30%が保管されており、過去最高を記録している。

CoinGeckoのデータによると、ジーキャッシュは過去30日間で約90%上昇しているところだ。マルチコインキャピタルが2月以降、ジーキャッシュの保有量を大幅に増やしたと発表したことを受けて、機関投資家の関心が高まっていることも背景の一つだ。

マルチコインキャピタルのトゥシャール・ジャイン共同創設者は、富裕税などに関する議論が続く中で、プライバシー重視、検閲耐性、押収耐性のある資産に対する市場の需要が高まっていると話した。