「BTCの底値は近い」スタンダードチャータードが3つの根拠で強気維持

この記事の要点

スタンダードチャータード、BTC「底値ほぼ近い」

2026年6月4日、米スタンダードチャータード銀行が、下落するビットコイン（BTC）相場について「底値はほぼ近い」との見方を示したことが明らかになりました。

CoinDeskの報道によると、同行のデジタル資産リサーチ部門グローバル責任者ジェフ・ケンドリック氏は、ビットコインがこの1週間で14%下落し、今年2月の急落時以来となる安値水準まで売り込まれるなかでも、現在の下落局面を中長期的な買い場として捉えています。

足元の下落局面では、ビットコインを財務戦略の中核資産として保有する米上場企業Strategy（ストラテジー）が32 BTCの売却を実施したほか、米現物ビットコインETF（上場投資信託）からの資金流出も重なり、相場の重しになったとみられています。

一方でケンドリック氏は、相場の底打ちを判断する材料がすでに見え始めているとの認識を示しており、ストラテジーによる買い戻しの可能性やETF保有残高の安定性、先物市場で進んだ清算状況などを根拠として挙げています。

「大底は2026年後半」アナリスト予想

報道によれば、ケンドリック氏は最初の条件としてストラテジーの過去事例を取り上げており、今回の売却についても短期間で買い戻しが行われる可能性があるとの見方を示しています。

同社が前回ビットコインを売却した2022年12月には、その2日後に売却分を上回る量を取得しており、今回も最大100倍となる3,200 BTC（2億ドル/323億円相当）程度の買い戻しが実施される可能性があると試算しました。

同氏はメールで「来週月曜日に確認できれば、底値入りの暫定的なシグナルとして扱う」と述べており、買い戻しの有無を判断する時期にも言及しています。

2つ目の条件として、ケンドリック氏は売り圧力の一因とされてきた現物ビットコインETFの保有残高に着目し、資金流出が続くなかでも保有量が大きく減少していない点を評価しています。

同氏によると、過去3週間で約50億ドル（約8,000億円）の純流出が生じたものの、ETF全体の保有残高はほぼ横ばいの状態が続いているといいます。

2024年初頭の設定来でみた累積の純流入額は542億ドル（約8兆6,700億円）と年初の水準に戻っており、保有量も68万2,000 BTCから67万4,000 BTCへと小幅な減少にとどまっています。

ケンドリック氏はこうしたデータを踏まえ「2月に懸念していたよりもETFの保有は構造的に強固だ」との認識を示しています。

3つ目の条件として、ケンドリック氏は先物市場で進んできた強制清算に触れ、大半のレバレッジ解消がすでに終わったとの見方を示しました。

同氏によると、取引所ではビットコイン先物のポジション約15億ドル（約2,400億円）相当がすでに強制清算されており、その規模は今年1月の局面と同程度に達しているといいます。

ビットコインは2026年に入り株式市場を大きく下回るパフォーマンスで推移してきたため、残るレバレッジ買いポジションは1月時点よりも縮小しており、追加的な清算余地も限られているとみています。

ウッド氏「BTCは5年で75万ドルに」

一方で仮想通貨市場には、ビットコインが心理的節目の6万ドルを割り込めば、さらに下値を探る展開もあり得るとの警戒感が残っています。

ケンドリック氏自身も、3つの条件がすべて揃わなければ正確な底値を判断するのは難しいとしており、短期的な値動きに対して慎重な姿勢も示しました。

そのうえで同氏は「2026年末にBTCが10万ドル、ETH（イーサリアム）が4,000ドルになった時点で振り返れば、今が誰もが待ち望んだ買い場だったと言えるだろう」と顧客に伝えています。

ケンドリック氏は年末に10万ドル（約1,600万円）へ到達するとの予測を今回の急落後も維持しており、足元の下落を中長期的な上昇トレンドのなかで発生した一時的な調整と位置付けています。

機関投資家マネーの流入をめぐっては、米仮想通貨市場構造法案「CLARITY（クラリティ）法案」の審議も続いており、リップルのCLOアルデロティ氏は同法の成立が数百兆円規模の市場開放につながると説明しています。

市場では、ストラテジーによる買い戻しの有無やビットコインが6万ドル水準を維持できるかどうかに加え、CLARITY法案の審議動向にも注目が集まっています。

※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=159.97 円）