リップル（XRP）が4ヶ月ぶり安値圏、好材料なのに下落の謎とは

リップル（XRP）が約4ヶ月ぶりに安値圏となる1.28ドル付近まで下落。本来であれば強気材料とされるETF（上場投資信託）への資金流入や取引所からの資金流出が確認されているにもかかわらず、価格が下げ止まらない「矛盾」が市場で注目されています。

現物XRP ETFへの累計純流入額は約14億ドルに達し、5月下旬には2,500万XRP超が取引所から流出。通常こうした動きは即時の売り供給が減ることを示し、買い集めの材料と受け取られます。

しかし実際には、いずれの指標も売り手が価格を決める流れを止めるには至っていないとされています。

その要因として挙げられているのが市場構造です。バイナンスにおけるXRPの30日流動性指標は2020年1月以来の低水準となる約0.043まで低下し、先物取引高は現物の約6.8倍に達しているとされています。流動性が薄い市場では少量の現物売りでも価格が大きく動きやすく、強気のデータがあっても下落につながりやすい状況です。

今後の焦点は、新たな強気材料よりも価格そのものに移るとみられます。1.34ドル付近を回復できれば買い手が売り圧力を吸収し始めたサインとなる一方、1.3ドルを割り込んだ状態が続けば、機関投資家の需要があっても現物市場の主導権は売り手にあるという見方が強まりそうです。