リップルCTO、「XRPレジャー」上のトークン化資産のユースケース拡大に言及

Ripple CTOがXRPL上のトークン化拡大に言及

米リップル（Ripple）のCTOエメリタス（名誉CTO）であるデビッド・シュワルツ（David Schwartz）氏が、分散型パブリックブロックチェーン「XRPレジャー（XRP Ledger：XRPL）」上のユースケース拡大について、6月5日にリップルの開発者向け公式Xアカウント「リップルX（RippleX）」が投稿した動画で語った。

シュワルツ氏は動画内で、XRPレジャーがネイティブトークンのXRPに加え、ステーブルコインや各種トークン化資産をデジタル上で表現できる発行資産にも対応していると説明した。これにより、XRPレジャーはXRPの送受信にとどまらず、資産の発行や移転、決済にも利用できる基盤であることを示した。

また同氏は、企業や機関によるXRPレジャー上のトークン化されたRWA（現実資産）の提供事例に触れ、近い将来、トークン化証券、マネーマーケットファンド（MMF）、トークン化株式などに活用が広がる可能性に言及した。さらに、トークン化レポ取引やトークン化ローンも、今後想定されるユースケース例として挙げた。

リップルは6月4日、同社の米ドル裏付け型ステーブルコイン「リップルUSD（RLUSD）」について、相互運用プロトコル「ワームホール（Wormhole）」のネイティブトークントランスファー（NTT）標準を通じ、複数ブロックチェーンエコシステム間でネイティブに移転可能になったと公式Xで発表した。

NTTを通じてRLUSDを利用できる主なエコシステムとして、ベース（Base）、インク（Ink）、オプティミズム（Optimism）、ユニチェーン（Unichain）、XRPレジャーEVMサイドチェーン（XRP Ledger EVM Sidechain）などが挙げられた。

— RippleX (@RippleXDev) June 5, 2026

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「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。