コミュニティ記事

IOTAが来週中にメインネット上でChrysalis（IOTA 1.5）の第1フェーズを開始する予定であることが判明。IOTA 2.0への移行をスムーズに行うための中間段階に位置付けられる。

仮想通貨のChainlink（LINK）とカルダノ（ADA)が、時価総額トップ10の銘柄の中で、ビットコイン（BTC）との相関性が最も低いことが分かった。Skewがデータを公開した。

Dash Core Groupは25日、8月末頃にDashプラットフォームの次のアップデートをリリース予定であると発表した。Dashプラットフォームは年末までにテストネットへ統合される予定となっている。

オンライントレード大手「eToro」が第2四半期レポートを発行。テゾスを除き、仮想通貨へ投資するユーザー割合が全般的に減少したことが判明。また仮想通貨・株式・ゴールドを含む投資リターンランキングも発表された。

バイナンスのQ2の先物取引量は2630億ドルであり、Q1の1570億ドルから68％増加した。一方、Q2の現物取引量はQ1から約4％減の1463億ドルとなったが、これはバイナンス創立以来4番目に良い結果であった。

世界大手仮想通貨取引所バイナンスが、英国を含めた欧州で、自社独自のVisaデビットカード「Binance Card」をローンチすることを発表。利用対象銘柄を含めたカードの特徴を説明している。

バイナンスが、仮想通貨の売買や決済のサービスを提供するSwipeの買収が完了したことを発表。法定通貨との橋渡しを行い、これから共に仮想通貨のメインストリームでの普及を目指す。

米大手仮想通貨取引所コインベースが運営するコインベースカストディが、2020年Q4（10月から12月）に仮想通貨カルダノ（ADA）のサポートを開始する予定だ。

仮想通貨カルダノ（ADA）の次期大型アップグレード「Shelley」について、開発における最新の進捗状況が発表された。発表時点で、Shelleyのメインネットにノードを立てる作業を進めているという。

最大手仮想通貨取引所バイナンスは、現物取引のシステムで次の波に備えた過去最大のアップグレードを実施したことを報告した。理論上、従来の「100倍」のボリュームを扱えるようになる。

金融調査会社を運営する大手プロバイダー「ヘッジアイ・リスク・マネジメント」のマネージング・ディレクターが、仮想通貨ビットコインを初めて購入したことを明かした。

仮想通貨取引所バイナンスはVISAカードを使用して直接仮想通貨を購入できるサービスが180以上の国で使用可能になることを発表した。BTC、ETH、BNB、XRP、BUSD、USDTの6種類が購入可能。

仮想通貨USDT（テザー）の発行は、中国のOTCブローカーが主導しているとするレポートが、香港の投資銀行会社Sino Capitalより発表された。ビットコインの価格操作と指摘されるテザーの謎に迫る。

仮想通貨カルダノ（ADA）は9日、次期大型アップグレード「Shelley」の新たなテストネットをローンチする。希望者が誰でもブロック生成者の「ステークプール」を運営できるのが、今回ローンチされるテストネットとなる。

大手仮想通貨取引所バイナンスが、宿泊施設の予約プラットフォームを提供するTravala.comと、航空便の予約プラットフォームを提供するTravelbyBitの合併を発表。バイナンスが関わる旅行会社合併の内容が明らかになった。

ビットコイン半減期から3日、見えてきた「最新状況」仮想通貨市場は14日〜15日にかけて、ビットコインが急伸。再び100万円の大台に達し、米ドル建て1万ドルも視野に入る。ビットコイン半減期を目前に1時間で14万円幅下落した市場価格も回復。パウ

仮想通貨DashはEvonetにおけるDashプラットフォームv0.12のリリースを発表した。クレジットシステムの導入で、マスターノードにインセンティブを導入する。Dashは先月AMAを実施している。

大手仮想通貨取引所バイナンスが、ソーシャルペイメントアプリ「Bundle」のローンチ。アフリカ市場をターゲットに、仮想通貨の売買と保有に加え、お金の送受信を可能にする。ビットコイン、イーサリアムにも対応。

仮想通貨の有価証券性を評価する米『仮想通貨評価協議会』は新たな銘柄を評価対象として追加。今後評価に用いられるフレームワークも公開する。

仮想通貨カルダノ（ADA）の開発機関「IOHK」は、セカンドレイヤーソリューション「Ouroboros Hydra（ヒュドラ）」を正式にローンチした。

ハッキングを受けて停止していた、仮想通貨IOTA（アイオタ）のネットワークが再開した。今回の盗難被害者に返金補償も計画されているという。

仮想通貨エイダ（ADA）にも関連するカルダノ財団が、世界4大会計事務所のプライスウォーターハウスクーパース（PwC）とマーケティング戦略を策定したことがわかった。

仮想通貨取引所コインチェックは25日、Qtum（QTUM）の新規取扱いを発表した。2019年11月にステラ・ルーメン（XLM）を追加してから3ヶ月ぶり。取り扱い銘柄は計12種類になった。

仮想通貨IOTA（アイオタ）の公式ウォレットがハッキングされた件で、停止されているネットワークを3月2日までに再開予定。IOTA財団はユーザーに資金保護のため移行ツール使用を呼び掛けている。