モルガン・スタンレーの13F提出書類でEthereum(ETH)ETF保有株数が202%急増

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モルガン・スタンレーが米国証券取引委員会(SEC)に提出した13F報告書(8月14日公開、6月30日時点の四半期末保有を記載)で、Ethereum(ETH)関連の上場投資信託(ETF)保有が大幅に拡大していたことが判明した。13Fは米国内上場証券の保有を開示する制度であり、ウォレット残高そのものではなくファンド持分や関連株式の保有状況を示す。そのため機関投資家の暗号資産エクスポージャー全体を網羅するものではないが、規制されたファンド経由の配分意図を読み取るには最も信頼性の高い一次資料となる。同行が保有するBlackRock iShares Ethereum Trust(ティッカー:ETHA)は約460万株に達し、前四半期の小規模なポジションから約202%の増加を記録した。これは同提出書類に開示されたEthereum関連ファンドの中で最大の増加率である。さらにGrayscale Ethereum Staking Mini ETFの保有も約26%増加し、約510万株に拡大した。ETHAが現物価格に連動するトラスト型であるのに対し、ステーキング型ファンドは利回りメカニズムを内包する構造を持つ。この2つを同時に積み増した事実は、モルガン・スタンレーがEthereumの市場エクスポージャーとステーキング経済の両方に関心を示しつつ、トークンの直接カストディは回避していることを意味する。第2四半期はデジタル資産全般が軟調に推移した時期であり、基準価額が圧縮される局面での口数増加はドル建て評価額の変動とは切り離して積み増しシグナルとして評価すべきだ。弱気相場において機関投資家がファンド持分を積み上げる行動は、短期の価格動向と中長期の配分意図を分離して読む必要がある。8月14日時点の開示は顧客の意図を明示していないが、ETHAの増加規模は同提出書類の中で最も明確な機関投資家のEthereum配分シフトと言える。

同一の13F提出書類は、Ethereumにとどまらない暗号資産全般の機関投資家リバランスを映し出している。モルガン・スタンレーはBlackRockのiShares Bitcoin Trust(IBIT)の保有を約1,340万株から約1,650万株へ引き上げ、増加率は23%に達した。ただしビットコインの第2四半期における価格下落が口数増を相殺したため、ドル建て評価額は6億6,700万ドルから5億4,900万ドルに減少している。また同行が2026年4月に上場した自社発行のMorgan Stanley Bitcoin Trust(MSBT)も約257万株(評価額約4,330万ドル)を保有しており、サードパーティのファンド購入にとどまらない姿勢がうかがえる。FidelityのFBTCは約38%増加し、Grayscale Bitcoin Mini TrustやBitwise Bitcoin ETFへの保有も拡大した。主要2資産だけではない。Solana関連ファンドへの新規参入も確認され、Grayscale Solana Staking ETFに約425万ドル、Fidelity Solana Fundに約226万ドルを配分している。規制されたファンドという枠組みを維持しながらアルトコイン領域への関心を広げる動きだ。株式サイドも活発だった。USDC発行体のCircleへの保有を約146万株から832万株へ大幅に引き上げたほか、Cipher Digital、Core Scientific、Hut 8、Bitdeerといったマイニング・インフラ関連企業へのエクスポージャーも追加している。これにはASICマイニングに関連する事業セグメントも含まれる。一方、Coinbaseは約55万株を削減、CleanSparkは310万株超を売却し、Bitfarmsは約800万株のポジションを完全に解消した。この選別的ローテーションは、主要ブロックチェーン資産へのファンド経由エクスポージャーとステーブルコイン・インフラ株式を増やす一方、特定のマイニング銘柄からは撤退するという明確な方針を示している。

COINOTAGの分析として、本提出書類から読み取れる最大のシグナルはEthereumがモルガン・スタンレーの前四半期比で最も明確な受益資産であるという点だ。IBITは口数が23%増加しながら評価額は下落し、ETHAは口数が202%増加しながら第2四半期の軟調なバリュエーションに直面していた。この構造は、ドル建て評価額ではなく口数の伸びこそが配分意図のより直接的な指標であることを示している。同提出書類は過去最高値への道筋を確定するものでも、顧客レベルの所有権を開示するものでもない。しかし、米国の大手銀行が規制されたファンドを通じてEthereumエクスポージャーを深化させつつ、暗号資産関連株式をステーブルコインおよびインフラ銘柄へ選別的にローテーションしている事実は、機関投資家の暗号資産戦略が単一の買いから多次元的なポートフォリオ構築へと進化していることを如実に物語っている。