韓国取引所がKOSPI 6.45%下落でサイドカー発動、ビットコイン(BTC)は警戒

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ビットコイン(BTC)は水曜日、韓国KOSPIの6.45%下落で売りサイドのサイドカーが発動したことを受け、約6万4,506ドルで推移した。韓国取引所(KRX)は指数が6,869ポイントから6,426ポイントに下落した際に同措置を発動し、プログラム売買を一時停止した。現地時間午前9時6分から5分間、KOSPI上場株式のプログラム売買が中断。この措置は自動売買注文のみに適用され、個別株取引には影響しない。サイドカーはKOSPI200先物が1分以内に5%以上下落した際に自動発動する仕組みで、アルゴリズム取引ボットからの売り圧力を和らげる狙いがある。サムスン電子とSKハイニックスが指数の下落を主導。両社はウォール街の半導体株安を受けて売られた。直近の反発局面は失速し、チップセクターの回復期待に水を差した。韓国市場は今年すでに複数回のサイドカーやサーキットブレーカーが発動しており、今回の停止はその流れに続くものだ。木曜日の取引開始に向け、両ハイテク株の安定が焦点となる。暗号資産トレーダーにとっては、世界的なリスク選好の脆弱さを再確認させる出来事であり、アジア株式の軟調さが続く中でビットコインとアルトコイン市場は警戒を強いられている。

韓国以外にも売りが波及した。SKハイニックスの米国預託証券(ADR)は火曜日の取引で9.20%下落し155.62ドルとなった後、時間外取引でも1.38%下落。水曜日のアジア市場では日本株も軟調で、日経平均は2%超下落した。東証の半導体関連銘柄もウォール街の下落に追随した。そうした中、原油高と債券利回り上昇が重石となった。ブレント原油は火曜日に0.75%高の1バレル91.50ドルとなり、インフレ懸念が続く。米国とイランの60日間の覚書(MOU)が月曜日に失効し、包括合意には至らなかった。ドナルド・トランプ大統領は火曜日にTruth Socialで、イランとの協議や会合の予定はないと述べ、米国の海上封鎖は継続し、ホルムズ海峡は開かれていると主張。イラン当局者は外交が崩壊した場合「完全攻勢」に転じる可能性があると警告したが、非公式の窓口は残る可能性がある。地政学的不確実性とエネルギーコスト上昇は、リスク資産にとって新たな逆風。エネルギー価格の高止まりがインフレ見通しと中央銀行の政策経路に影響を与える可能性があり、ビットコインはストレス時に株式と連動する傾向が強く、リスクオフが続けば投機的需要が減退する恐れがある。KOSPIサイドカーは韓国株の問題にとどまらず、世界の流動性環境の引き締まりを示すシグナルであり、暗号資産トレーダーは次の米マクロ指標を注視している。

両ニュースは同じテーマを指し示す。世界的なリスクオフが市場を支配し、暗号資産も無縁ではない。COINOTAGの集計データによると、フィア・アンド・グリード指数は46(恐怖)、ビットコイン・ドミナンスは69.6%、合計時価総額は約1兆8,600億ドル。アルトコイン市場はさらなる悪化に敏感な状態で、アルトコインの多くは史上最高値の楽観にはほど遠い。