ビットコイン6.1万ドル攻防、ETF13日連続43.3億ドル流出と機関17%減で売り圧力鮮明

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ビットコイン（BTC）は6月2日に7万ドルを割り込み、現在は6万ドル台前半まで下落幅を拡大している。直近24時間では約2.8%、1週間では13.8%の急落となり、暗号資産市場全体が連鎖的に売られる展開となった。イーサリアムが4.9%、BNBが3.8%、ソラナとリップルがそれぞれ5.6%、Hyperliquidが16.5%下げるなど主要アルトコインは軒並み下落。6月初旬の急落局面では24時間で約2,880億円相当の清算が発生しており、市場センチメントは約4カ月ぶりに「弱気」へ転換した。構造的な需要収縮を伴う下落の様相を強めている。

6.1万ドル台では一時的な反発が見られたものの戻りは限定的で、底打ちを示唆するセリングクライマックスというよりはデッドキャットバウンスとの見方が優勢だ。サポートとされていた3月末安値の6.5万ドルを割り込んだ後、6.1万ドル台まで急落。ショートカバーで一時反発したものの、サポートがレジスタンスに転換した6.4万ドル台で上値を抑えられた。Coinglassのデータによると、6.5万ドル割れから反発までの6時間で先物市場では11億ドル相当のロングポジションが清算された。明確な底打ちサインが出現するまで、少なくとも一度は下値再トライの可能性が高い。

機関投資家によるビットコイン保有も大幅に縮小している。2026年第1四半期の13Fレポートでは、米国スポットビットコインETFを通じた機関保有量が前四半期の31.3万BTCから26.1万BTCへと17%減少した。ドルベースの運用資産総額は35%減の178億ドルに落ち込み、ETF全体のAUMに占める比率も24.7%から20.8%へ低下。現物ETF開設以降で2番目に大きな四半期減少幅を記録した。Q1中のビットコイン価格は22%下落し、2025年10月の過去最高値12万6,000ドルからの下落率は約50%に達している。

売りを主導したのはヘッジファンドと証券会社で、保有減少の約95%が両カテゴリーに集中した。ヘッジファンドは前四半期比39%減となる3.1万BTC相当を削減。先物の無期限ファンディングレートが四半期末にマイナス転換し、ベーシストレードの採算が悪化したことが背景にある。証券会社では保有が53%減少し、モルガン・スタンレーが保有していた8,300BTC相当を全売却したことが主因とされる。一方、投資顧問は5.9%減の15万300BTCを維持しつつ前年同期比では20%増を保ち、13Fフィラー全体の約58%を占める最大カテゴリーとして「構造的な長期保有」の証左となっている。

対照的に銀行・政府系セクターは逆行して保有を積み増した。銀行セクターは7,800BTC相当を純増し、残高は1万5,200BTCと前年同期比339%増へ拡大。JPモルガン・チェースが3,000BTC、ウェルズ・ファーゴが4,000BTCを積み増し、イタリアのインテーザ・サンパオロも1,600BTC相当を新規取得した。シティグループも初めて13Fを提出し、97BTCの保有が明らかになった。政府系ファンドではアブダビのムバダラ投資公社が1,100BTCを追加し、国家・政府系カテゴリーの合計は8,300BTCに達した。AIや貴金属など他分野への資金流出が機関全般に影響する中、銀行勢の積極姿勢が際立つ。

ETF資金フローの悪化も売り圧力に拍車をかけている。5月15日から6月3日にかけて米国スポットビットコインETFは13営業日連続の純流出を記録し、累計43.3億ドル・5万9,351BTCが流出した。これは2024年初頭の商品ローンチ以来、過去最長の流出記録となる。20営業日移動の流出額は54.2億ドル・7万3,080BTCといずれも観測史上最高水準。年初来のフローはマイナス圏に再転落し、4月に達成した19.7億ドルの月間流入回復は帳消しとなった。イーサリアムETFも17営業日連続の流出を記録し、リスクオフの動きが暗号資産取引所商品全体に広がっていることが鮮明だ。

テクニカル面では、BTCはスポット価格6万3,093ドルで明確な下落トレンドにある。直近のサポートは6万1,374ドル、その下に5万5,544ドルと5万2,496ドルが控える。レジスタンスは6万3,867ドル・6万5,977ドル・7万2,116ドルと積み上がっており、戻り売りに押されやすい構造だ。RSIは17.08と極端な売られ過ぎ圏に沈んでおり、短期的な自律反発の素地はあるものの、MACDは弱気相場シグナルを継続。強気シナリオは6.5万ドル回復と6万1,374ドル維持が前提となる一方、6万ドル割れで5.5万ドルゾーンへの下落加速が現実味を帯び、ETFフロー再加速が反転の必須条件となる。