ビットコイン(BTC)、Bitcoin CoreがCVE-2025-62861欠陥を公開 ブロック生成停止の恐れ

Bitcoin Core、CVE-2025-62861を公開

Bitcoin (BTC) Coreの開発者チームは11月10日、重大度「高」に分類される欠陥CVE-2025-62861の詳細を公開した。この欠陥により、影響を受けたノードが新規ブロックの組み立てを継続できなくなる恐れがある。公式アドバイザリーによると、問題はチェーンの再編成(最近取り込まれたブロックをネットワークが差し替える日常的な事象)の際に発生し、未承認トランザクションをノードが一時保管するメモリープールを破損させた。対象はBitcoin Coreのバージョン28.0〜28.2および29.0〜29.1。プロジェクトがこの問題を高重大度に位置づけたのは、コインそのものではなく影響版ソフトウェアでのブロック生成を壊すためだ。ビットコイン(BTC)ネットワークの合意ルールは一度も危機にさらされておらず、欠陥は脆弱なノードが自身のトランザクションプールを管理する方法に存在した。

発端となったのは、バージョン28.0で導入された「sibling eviction」と呼ばれるルールだ。これはTRUCトランザクション(Topologically Restricted Until Confirmation、承認までトポロジーが制限される新しい中継ポリシー)を管理する仕組みで、1つのトランザクションにつき未承認の子トランザクションを1つしか許可しない。このルールの下では、より高い手数料を支払う2つ目の子トランザクションが1つ目を置き換えられ、送信者は古い支払いを上書きできる。ところが、再編成で切断されたブロックからトランザクションを復元する際にこの論理が誤動作し、ノードが復元したトランザクションを削除しながら子孫を保持してしまい、存在しない資金を使う子トランザクションが残される事態を招いた。

ブロックテンプレートとは、マイナーが作業対象とする候補ブロックのことだ。メモリープールが不整合に陥るとテンプレート作成が妥当性チェックに失敗し、ノードはブロックをまったく生成できなくなる。影響を受けたノードは自前の安全チェックによって自ら停止したため、無効なブロックではなく停止という形で問題が現れた。唯一の対処は再起動で、ノードはメモリープールをゼロから再構築せざるを得ない。影響が集中したのは、テンプレート組み立てのためにフルノードを運用する暗号資産マイニングの参加者、すなわちマイナーとプール運営者だ。マイニング事業にとってこの停止は、ソフトウェアの修正または再起動までハッシュパワーが遊休状態に陥ることを意味する。

11月10日の開示は、Bitcoin (BTC) CoreプロジェクトによるX上の投稿で確認できる。

修正は2025年10月に投入済み

セキュリティ研究者のNiklas Goeggeは2025年9月26日、責任ある開示の形でこの欠陥を報告した。詳細が公開されるまでに、メンテナーには1年以上の修正期間があった。修正パッチは開発者Greg Sandersがプルリクエスト33504として提出した。修正済みリリースは2025年10月にバージョン30.0、29.2、28.3として提供され、プロジェクトの開示投稿によれば修正は2025年10月10日、Bitcoin Core v30.0に上陸した。バージョン30.0と2つのバックポート修正済み版を稼働するノードは影響を受けない。アドバイザリー自体の公表は11月10日まで先送りされた。これは29.x系の最後の脆弱版がサポート終了(その系統のアップデート提供が終了する状態)に達した後でのことだ。この遅延は、悪用手法の詳細が広まる前に大半のノードをアップグレードさせておく調整済み開示の実践だ。

同じ開示群には、バージョン30.0で修正された別の2件の欠陥も含まれていた。1件はブロック処理そのものを停止させる恐れがあり、もう1件は本来許可されないはずの着信Tor接続に権限を与える問題だった。11月の開示に先立つ10月には、AI駆動型スキャナーのProject Loupeが検知した別の3件の欠陥が公表されている。およそ6週間に2回の開示、合計6件の欠陥であり、プロジェクトのセキュリティレビュアーにとって多忙な期間が続いている。

28.0から29.1までのいずれかを依然稼働させる運営者は直ちにアップグレードすべきで、それまでの間も対象ノードを再起動すればクリーンなメモリープールを回復できる。新規導入を検討する読者には、クリーンな構築手順を段階的に解説するビットコインノードの運用ガイドを用意した。コア側の取り組みはパッチ適用後も続く。最近議論されたOP_CCVプルリクエストは、ベースレイヤー上に状態を持つコントラクトを実現することを目指しており、COINOTAGのビットコイン特集がこの動きを追い続ける。

実務上の教訓は、重大度ラベルが示すより狭い。今回のアドバイザリーが説明するのは自己誘発的な障害モードであり、観測された攻撃ではない。開示内容には攻撃者がメモリープール破損を引き起こしたとの記述がなく、チェーン分岐や盗難資金の報告もない。正当な読み方としては運用面のリスクだ。旧ソフトウェアを稼働するマイニングプールはダウンタイムに直面する。コストは失われるブロック報酬であり、失われるコインではない。影響版をまだ稼働するノード数の推計も開示されていない。ここにブロックチェーンの合意ルールへの影響はなく、ビットコインの価格に直接触れる事象でもなかった。今回のアドバイザリーが確定しないのは、残された露出がどれほどの規模なのか、リスクを具体化するその数字だ。