XRP、Polymarketで1ドル割れ確率が65%に

予測市場Polymarketのコントラクトは、XRP(XRP)が8月末までに1ドルを下回る確率を65%と示している。主要アルトコインにとって、この弱気な見方は孤立したシグナルではない。日足チャートでは、中央のピークが高く両肩が低いヘッド・アンド・ショルダー(三尊天井)が形成されており、これは弱気相場への転換シグナルとして知られるパターンだ。ネックラインは右肩下がりで、8月3日から7日にかけて売り方がこの水準を集中的に攻めた。7日終盤には買い方が防衛に回ったものの、反発時の出来高は弱く、サポートの脆弱さが浮き彫りになっている。ポジショニングデータも警戒を裏付ける。クジラと個人の乖離を示すゲージは-6.3で、大口トレーダーが個人投資家より96%多くショートに傾いていることを意味する。プロのアカウントが下落方向にポジションを構える一方、小口勢は1ドル上方で強力な買い支えを提供できていない状況だ。フローデータも同様の構図を描く。取引所からの現物アウトフローは8月3日の約5,600万ドルから8月10日週には約430万ドルへ縮小し、個人特有の買い意欲が92%低下した。ネットフローは依然マイナス圏だが、その規模が縮小していることは、新たな需要が売り圧力を吸収するほど力強く入っていないことを示唆する。テクニカル上の重要な下値は1.02ドル付近にあり、ネックラインとフィボナッチ0.618リトレースメントが交差するポイントだ。8月10日時点でXRPは1.03ドル近辺で推移し、7日の攻防を何とか耐えた。1.02ドルを明確に割り込めばパターンが確定し、約9%の下落で0.92ドル近辺、さらに深い拡張では0.89ドル付近が視野に入る。回復には1.09ドルの奪回が必要であり、1.16ドルを超えればパターン自体が無効となる。ただし、弱気シナリオは自動的に実現するわけではない。ネックラインが再三のテストに耐えればヘッド・アンド・ショルダーは失敗に終わることがあり、出来高を伴わない下放れは早期の売り方を罠にかける可能性がある。Polymarketは実際の資金を賭ける仕組みのため、65%という数字は単純な意見調査ではなく、ポジションを伴った資本の意思を反映している。

大型アルトコインにとって、長期的な背景には別の圧力要因がある。XRPは2018年1月4日に記録した史上最高値3.84ドルを依然として更新できていない。2025年7月には3.65ドルまで上昇し、ピークまで5%以内に迫ったものの、その後最高値から約73%下落し、記録は塗り替えられなかった。供給面の状況は8年前より新高値達成を困難にしている。流通供給量は2018年ピーク時の約340億XRPから現在約630億XRPへ拡大した。現在の供給水準で3.84ドルに到達するには時価総額が約2,420億ドル必要で、現在の約650億ドルからほぼ4倍の増加が求められる。現物XRP ETFの保有高は約9億7,800万XRPにとどまり、総供給量の2%未満だ。もう一つの構造的カタリストは、XLS-65およびXLS-66規格に基づくXRP Ledgerのレンディング提案である。この設計ではユーザーがXRPをボールトに預け入れ、固定期間のローンに対してイールドを得られる仕組みで、標準的なアトミックスワップより専門性の高いメカニズムだ。8月初旬のバリデータデータでは支持率が約20%にとどまり、修正案発動に必要な80%超の支持を2週間連続で維持する基準には程遠い。シナリオモデルは次の大きな上昇を3条件に紐付けている。レンディング枠組みの承認、米国の暗号資産市場構造立法の進展、現物ETF需要の強化だ。強気シナリオでは年間ETF流入が40億ドルを超えれば2029年に5ドル近辺を支持できるとされ、流通供給量を約700億XRPと仮定すると時価総額は約3,500億ドルに相当する。基本シナリオでは2029年の高値を2.50ドルから3.50ドルの間と見込み、規制遅延の弱気シナリオでは2ドル未満にとどまる。この枠組みは現在のサイクルでのブレイクアウトを前提とせず、新高値の有力な時期を2029年に置いている。3.84ドル超えの可能性は排除しないが、プロトコル承認・規制の明確化・持続的なファンド需要の三拍子が揃うことが条件となる。

上半期のSEC提出書類によると、GrayscaleのXRPトラストは6月30日までの6カ月間に1億341万XRP(1億8,078万ドル相当)を売却し、保有高を1億2,223万トークンから5,504万トークンへ、ポートフォリオ価値を2億2,336万ドルから5,741万ドルへ縮小させた。信託は株式償還のためのトークン売却で3,416万ドルの確定損失を計上し、発行済み株式は630万口から284万口に減少している。一方、より広範なXRP ETFのネットインフローは2024年11月以降で14億2,000万ドルに達するが、直近の週間流入は前週の1,490万ドルから約100万ドルへ急縮小した。米上院はまた、市場構造法案であるCLARITY Actの審議を少なくとも9月まで延期しており、シナリオ枠組みが機関投資家の持続的需要の前提条件と位置付ける規制カタリストの遅れが続いている。

(8月10日16:13 UTC時点)短期的な確率と複数年にわたる供給の計算は同じテーマを指し示す。XRPにはテクニカルな反発だけでなく、検証可能な需要が必要だ。COINOTAGの分析ではXRP Ledgerのガバナンスデータを主要な一次情報源として扱っている。Ledgerのルールでは、修正案が有効になるにはバリデータ支持率80%以上を2週間連続で維持する必要があり、現在のレンディング提案は約20%にとどまる。この閾値を満たすまで、市場はアクティブなイールドメカニズムなき将来のカタリストを織り込んでいる状態だ。当面は1.02ドルのサポートが攻防の焦点であり、2029年のシナリオは立法・ETFフロー・プロトコル承認のいずれにも条件付きのままとなる。