Arthur Hayes、AI暴落後の巨額救済で仮想通貨100万ドルを予想

ロングはビットコイン、AIショートは見送り

BitMEXの共同創業者であるArthur Hayes氏が、AI株の暴落に賭けるのではなく、BitcoinとEthereumをロングで保有する戦略を提案した。氏がXに投稿したポストには、AIクラウド大手CoreWeaveの急落する株価チャートが添えられている。Hayes氏は人工知能の上昇にも下落にも賭けないと明言する。狙いはその後の展開で、当局が2008年の金融危機を上回る規模の資金供給によって実施すると見込む、数兆ドル単位の救済策だ。同氏の議論は、大規模な技術導入ごとに繰り返されてきたパターンに立つ。設備投資が過剰に積み上がり、セクターが暴落し、政策当局が流動性で対応する。AIデータセンター建設ラッシュの限界点について、氏は2027年後半から2028年頃と見る。救済が実施されれば新たに刷られた資金は行き場を求め、Bitcoinが牽引する仮想通貨がその流れを吸収し、価格は100万ドル以上へ届くという筋書きだ。AIショートに魅力を感じない理由は明快で、それは暴落の時期を読み誤るリスクを負う取引だからだ。氏は救済資金を受け取る側の資産を保有する選択を取る。前例として挙げられるのが2020年のパンデミック対応だ。FRBのバランスシートが2倍以上に拡大する間に、Bitcoinは5,000ドル未満から6万ドル超まで上昇した。氏が投稿したチャートには米国マネーサプライと価格を並べた比較も含まれ、両者の連動が最近弱まっているだけに意味が重い。技術が下落を回避するとの主張ではない。下落が来たときに誰がコストを背負うか、というのが氏の論点だ。リスクは方向ではなくタイミングにあり、描かれるシナリオでは触媒の数年前からポジションを維費する覚悟が要る。長年ビットコイン・マキシマリズムの立場を貫いてきた論者らしい取引の型でもある。下落に賭けるのではなく、混乱期を耐え抜くHODLだ。

2025年10月の高値から35%の乖離

この取引を支える歴史的相関は、今年に入って揺らぎ始めている。米国マネーサプライは8月に過去最高を更新したが、Bitcoinは2025年10月につけた高値からおよそ35%下に置かれており、グローバル市場全体で測っても同程度の乖離が続く。2026年に入り、Hayes氏が選んだ2資産は大多数のAI株にもアウトパフォームされており、救済前から仮想通貨が流動性を吸収しているという前提と食い違う。タイミング論は弱気派の内部でも割れている。Fundstrat共同創業者のTom Lee氏は、現在のAIを1999年ではなく1997年と捉え、バブルの頂点を2033年頃と見る。この見立てなら救済はHayes氏の想定よりはるか先になる。より近い触媒は債務の圧力だ。AIクラウドのCoreWeave株が1日で15%下落したのは、CNBCのJim Cramer氏が「唯一信頼できるAIクラウド銘柄」と評した翌日のことで、セクター全体のAI債務への懸念に火をつけた。Hayes氏自身、9月のニュースレターでこのリスクに言及し、米国の大手保険会社は保有AI債務を時価で評価すれば債務超過に陥ると書いていた。仮想通貨トレーダーにとって議論の焦点はここで変わる。問いはAI株が下落するかどうかではなく、下落した後に誰が代金を払うのかだ。氏の答えはロング提案と併記した通り、政府が通貨発行で帳簿を支払い、BitcoinとETHがそのヘッジとして保有される。保険会社やデータセンターレンダーの評価額が、高値の評価ではじめて成立する水準に置かれているなら、救済論はもはや机上の議論ではない。CoreWeaveの急落は、どの開示も試していなかったストレステストの役割を果たしたと言える。Hayes氏はその歪みを所与とし、政策対応を織り込んだ価格を想定する。株価バブルが破裂する正確な月よりも、刷られた資金を受け取る位置の資産が重要になる論理だ。

弊社の見立てでは、この取引の成否を分けるのはAI株が割高かどうかではなく、流動性の伝達経路だ。8月の米国マネーサプライが過去最高を更新してもBitcoinは2025年10月の高値からおよそ35%下にあり、通貨発行から価格への工程はまだ証明されていない。ただし経路は2020年当時より広い。当時は機関資金を資産に導く現物ビットコインETFが存在しなかった。他機関の長期見通しも同じ方向を指す。BitwiseのCIO Matt Hougan氏による3つのマクロシナリオ分析は、いずれの経路でも長期的なBitcoin価格の上昇を描き、Siebert Financialのアナリストは今後数四半期内に17万5,000ドル超を見込む。Hayes氏は取引を打ち切る水準を明示していない。終わる条件はただ一つ、マネーサプライが過去最高を更新し続けるのに価格が追随しない場合だ。