シティグループ、Ethereum(ETH)の12カ月目標価格を3,028ドルに引き上げ

シティの新目標は3,028ドル

シティグループ(Citigroup)はEthereum (ETH)の12カ月先の目標価格を3,028ドルに引き上げた。修正前の目標は2,240ドルで、引き上げ幅は約35%に達する。銀行が挙げた根拠は二つだ。マクロ経済環境の改善と、デジタル資産市場全体で取引活動が幅広く回復していることである。リサーチノートは、暗号資産の売買高が低迷水準から持ち直したことを目標修正が認めたものだと位置づけている。同銀行は同じ論理をセクター全体に適用し、同一の改訂作業でBitcoinの目標を8万2,000ドルから11万3,000ドルへと上方修正した。この改訂により、シティは主要資産についてより強気な見方を持つ機関の一つに名を連ねたことになる。その姿勢が公になったのは木曜日だ。なお、この種の12カ月目標はフェアバリューの推定値であり、来週の方向ではなく一年後の水準を示すものだとノートは明記している。

ただし、Ethereumの価格はまだ銀行の楽観観を裏付けていない。直近1週間、ETHは2,800ドルの抵抗線を日足終値で突破しようと繰り返し試みたが、いずれも利益確定売りに押し戻されてきた。下値を支えてきたのは2,600ドルのサポートで、このレンジは週を通じて変わっていない。新しい目標の3,028ドルは、終値を抑え続けてきた上限より約8%高い水準にあたる。つまり市場は、シティの数字が射程に入る前に、何度も失敗してきた水準をまず突破しなければならない。改訂の規模自体も大きい。一回の更新で銀行のフェアバリュー推定に788ドルが上乗せされた。市価からこれだけ離れた数字を掲げた以上、同社の調査部門はトレーダーと同じ問いに直面する。このレンジはいつ抜けるのか。

揺れる資金流入、固定された供給

短期的なブレイクアウトの最大のブレーキとして挙げられたのが、米国の現物Ethereum ETF製品における資金流入の不安定さだ。現物ETFは基礎となるトークンを直接保有するファンドであり、最大のアルトコインへの機関投資家の露出を担う主要な規制済みチャネルとなっている。米現物ETFの集計フローデータは、この振れをはっきり示している。9月21日に2億7,000万ドル、翌9月22日にはさらに1億6,220万ドルの純流入を記録し、9月最終週の序盤には重い流入の波が押し寄せた。ところが流れは反転する。9月30日、同じファンドは5,960万ドルの純流出を計上した。機関の買いが強力だった翌日には消える、日替わりの需給が露呈した形だ。

一方、供給側の構造的な固定はEthereum (ETH)エコシステムのもう一つの柱となっている。オンチェーンおよびネットワークの記録によると、流通するETH全体の約35%がステーキングでロックされている。ステーキングとは、保有者がトークンをコミットしてプルーフオブステークネットワークの保全に参加し、見返りに利回りを得る仕組みである。このロック比率は取引可能なコインの総量を大きく縮めている。希少性の論理は単純だ。売りに回る供給が薄く、機関の需要がまとまって戻れば、上値への価格弾力性は高まる。アナリストによれば、こうした環境ではブレイクアウトが成功した場合の推進力が通常より強くなりうるという。短期の裁き役はあくまでレベルだ。2,800ドルを日足で終値超えすることが最初の条件で、そこをクリアして初めてシティの3,028ドルが視野に入る。突破後は心理的に重要な3,000ドルの節目が試される。逆に抵抗線で再び跳ね返されれば、レンジを支えてきた2,600ドルのサポート水準の再試験へと押し戻される。レンジが抜けなければ、目標価格はトレードの対象にならない。

2,800ドルの終値が分岐点

シティの数字と並んで、はるかに強気な予測がEthereumをめぐる議論に加わった。BitMine(BMNR)の会長でFundstratの共同創設者であるTom Leeは、2026年9月30日に韓国ブロックチェーンウィークでのインタビューで、Ethereumが今後12カ月以内に1万ドルを大きく上回る水準で取引される可能性があると述べ、年末までに1万ドルに達するかどうかについては確認できないと付け加えた。同氏はArthur Hayesの年末1万ドル目標を保守的だと評し、機関投資家のポジショニング拡大とEthereum財務企業による買いためをこの見通しの根拠に挙げた。同氏が言及した25倍の試算はETHを6万2,000ドル近くに置くものだが、これは価格目標ではなくBitMineの株主リターンに関する仮定の例として提示されており、実行可能な新たな見方あくまで「1年以内に1万ドルを大きく上回る」にとどまる。

さらに長期の見通しも加わった。スタンダードチャータードのデジタル資産調査部門責任者であるGeoff Kendrickは、2030年末のEthereum (ETH)目標を4万ドルに維持している。この水準は同銀行の2026年1月のリサーチレポートで設定されたものと同じであり、中期的には相対ベースでETHがBitcoinを上回ると同氏は見ている。見通しは株式、債券、マネーマーケットファンドのトークン化を軸に組み立てられており、2兆ドルのステーブルコイン市場に加えて他のトークン化資産がさらに2兆ドルに達し、Ethereumが決済の基盤を担うと予測する。Kendrickは2030年までにETHの価値が0.08 BTCまで上昇するとの試算を示し、ネットワーク利用の拡大からETHの価値への経路は依然として間接的だと注意を促している。

より長期の配分フレームワークがETHをめぐる議論に新たな視点を加えた。10月2日に公表されたポートフォリオ戦略は、2036年以降も保有する価値がある暗号資産としてBitcoin、Ethereum、Solanaの3銘柄のみを挙げ、それぞれ60%、20%、20%のウェイト配分を推奨している。Ethereumへの配分の根拠はトークン化にある。9月30日時点で記録された387億ドルのトークン化資産のうち、約166億ドル、およそ43%がEthereum上で決済されている。同フレームワークは弱点も指摘している。手数料バーンが2024年の約20億ドルから2025年には2億8,500万ドルへ落ち込み、保有者への価値を薄めているとして、2026年第四四半期に予定されるGlamsterdamアップグレードを、メインネットの処理能力を拡大しトークン化の負荷を軽減するための措置として挙げている。

COINOTAGの読み解きはこうだ。今回の引き上げは、一見すれば、前回の数字より788ドル低い位置に目標を置いていた銀行による強気相場の表明である。市場はこれに対し、これまで横ばいの相場で答えてきた。一次資料はシティ自身のリサーチノートであり、3,028ドルという数字はオンチェーン指標ではなくマクロ改善と市場の活性化に根拠を置いている。その論拠がシティのものである以上、本稿はその見解を銀行の名義のまま提起するにとどめる。ノートが供給しないのは、2,800ドル突破の引き金だ。フローデータを見ても、そうした触媒はまだ確認できない。どちら方向に抜けるにせよ、市場の答えはあの上限水準で出る。