Bitcoin(BTC)、米軍のイラン空爆で世界的な債券売りの中 7.7万ドル付近で推移

米伊衝突で原油が急騰

米中央軍(CENTCOM)がイラン国内のイスラム革命防衛隊(IRGC)標的に対して新たな空爆を実施した。エスカレーションは原油からBitcoin(BTC)に至るすべてのリスク資産市場へ波紋を広げている。トランプ大統領は、ホルムズ海峡付近でのイランによる機雷敷設と、ヨルダンの米軍基地への攻撃への報復であると説明した。一方、IRGC側も独自の報復措置を発表している。供給途絶への懸念から、ブレント原油は4.6%急騰し1バレル94.65ドルをつけた。ベセント米財務長官は早ければ今週にもテヘランへの新たな銀行制裁に踏み切る構えを示し、迂回パイプラインの整備が進めば2年以内にホルムズ海峡の重要性は薄れるとの見解を述べた。イランのペゼシュキアン大統領は、米国が恒久平和合意に向けた覚書を遵守し直すなら、即座に応じる用意があるとシグナルを送った。マクロ市場の反応は速かった。米10年債利回りは5bp上昇して4.80%、VIX恐怖指数は9.52%跳ね上がって16.34、S&P 500は0.71%下落して7,631.5となった。基礎データも追い打ちをかけた。7月の求人件数は予想の730万件を下回る727.1万件、8月のISM製造業PMIは55.6から54.6へ低下、建設支出は年率2.16兆ドルへ0.5%減と、約3年ぶりの低水準に落ち込んだ。連邦準備制度理事会(FRB)のマイケル・バー理事は、インフレが鈍化しなければ果断に利上げすべきだと述べ、物価が2%目標を上回ってすでに5年以上経過していると指摘した。売りは世界的だった。ユーロ圏のインフレ率(HICP)は前年比3.3%へ加速し、英国10年債利回りは16bp急上昇して5.22%と2008年以来の水準に達し、日本の10年債利回りも約30年ぶりに3.01%を付けた。レバレッジを効かせたデスクの間では、コピートレード型のキャリー解消への懸念が高まっている。韓国株を中心とするEWY ETF関連で追跡されるアジアのリスク敏感株は、相対的には持ちこたえている。

金が200日移動平均を割り込む

ドルと金は、インフレという同じ物語を対極から語った。ドル指数は安全資産需要と利回りの急上昇がドル資産へ資金を呼び込んだことで0.24%上昇して99.67。一方、地政学リスクでは通常「勝ち組」であるはずの金は、1オンス4,328.8ドルへ2.45%下落した。メカニズムは機会費用だ。金は利回りを生まないため、10年債利回りが4.8%近辺に達し、同時にドルが強含む局面では、非生息の現物金は内外投資家双方にとって二重の重荷を背負う。テクニカル面でも、約4,528ドルにあった200日移動平均を下抜けて再び下回り、トレンド転換の重要シグナルとみるテクニカルアナリストの間で売りが加速した。先物市場が織り込む9月利上げの確率は約68%。ウォーシュ議長によるタカ派的なジャクソンホール発言前の約35%から急上昇した。UBSなどのストラテジストは、ホルムズ海峡情勢の正常化への明確な道筋が見えないこと、政策の不確実性、財政懸念、AI関連の社債発行が記録水準に達していることが、すべて債券市場に圧力をかけていると指摘する。この力学は、Blackstoneのようなクレジットファンドから、AI設備投資論争の中心に座るAdvanced Micro Devices(AMD)のような半導体メーカーに至る、景気敏感セクターにも波及し得る。今後はカレンダーがすべてを左右する。9月2日のADP民間雇用統計、9月4日の8月雇用統計(非農業部門、市場予想は+5.6万人)、9月11日のCPI、そして9月15〜16日のFOMCだ。 市場をリアルタイムで追いたい読者は、Bitgetで現物・先物価格をライブで確認できる。

Bitcoinは7.7万ドル付近で底堅く

当社が集計する市場データによれば、暗号資産市場は資金逃避を伴わずにこのマクロショックを吸収している。Bitcoin(BTC)は7万7,346ドル付近で取引され、COINOTAG追跡対象資産全体に占めるBTCの支配率は69.1%、追跡対象の時価総額合計は2.249兆ドル、恐怖・貪欲指数は63(貪欲)を維持している。このレジリエンスが続くかどうかを最終的に決めるのは、雇用統計とCPIだ。