Ripple元CTOのDavid Schwartz氏がETH保有を4万から6に縮小と明かす

シュワルツ氏、売却と保有の中身を明らかに

Ripple元CTOでXRP Ledgerの共同開発者であるDavid Schwartz氏が11月11日、かつて保有していたビットコインとイーサリアム (ETH)をほぼ全て売却し、約1 BTCと約6 ETHのみを残したと自身で明かした。Xへの投稿で各ポジションの全容を説明したもので、それによればビットコインは最大で約1,500 BTCまで積み上がった後、約1まで減り、ピークの約0.067%にまで縮小。イーサリアムは約4万ETHから6 ETHまで減り、ピークの約0.015%となった。開示の中で異例なのはXRPの扱いだ。最大で約2,600万XRPに達していた保有のうち約300万XRPが残っており、ピーク時の約11.5%に相当する。売却後も残高は絶対額としては大きい。極端に言い換えれば、ビットコインは1,500枚につき1枚、イーサリアムは4万枚につき6枚を残した計算になる。縮小の理由について氏は、単独の一挙撤退ではなく妻との取り決めを挙げた。価格が過去最高値を更新するたびに売却することで二人が合意しており、手放しは長い年月をかけて段階的に行われたという。このルールの下では、各回の史上最高値が次の売却の引き金となり、複数のマーケットサイクルを通じて同じ規律が守られてきた。氏は今回の売却を今月の相場の弱さへの対応と否定し、縮小は現在の下落よりはるかに前から進んでいたと説明した。自身を生まれつきリスク回避的な性格と位置づけ、売却をXRPへの否定的評価と読むべきではないとも述べている。ただし、開示から数時間のうちに投資家層の一部から批判が集まった。氏は決済向けネットワークであるXRP Ledgerの設計に関わり、そのスマートコントラクト機能はローンチから数年を経て実装された。まさにその役割ゆえに、彼の配分判断は象徴的な重みを帯びる。

Schwartz氏は2025年にRippleのCTOを退いたが、同社の取締役席は保持しており、相当量のRipple株式を保有していると報じられている。これらは非公開の持ち株であり、トークン化株式ではない。つまり彼の財産のうち業界にまだ結びついている部分は、オンチェーンの記録に一切現れない。開示への反応は、業界が繰り返し目にしてきたパターンに沿うものだ。強気相場での購入は市場に歓迎され、売却の開示は同じ層の反発を買う。StrategyやMetaPlanetのようにビットコインの購入を繰り返す企業は投資家に受け入れられる一方、著名な開発者が売却を明かせば即座に批判が向かう。弱気相場ではこの批判はさらに尖鋭化する。開示された売却は証拠扱いとなり、原因の探究に代わって犯人探しが優先されるのだ。説明を探す相場の中での開示タイミングは、敵意ある反応を予測可能なものにした。とはいえ、売却は投資のごく普通の動作である。利益確定、ポートフォリオのリバランス、エクスポージャーの縮小は日常的な判断であり、氏は今月の下落に投げ売りしたのではなく、何年もかけて徐々に縮小を進めてきた。それ以前の売却を今日の弱い価格の直接原因と見なすのは無理がある。方向を決めるのはより大きな力で、米国の金融政策、世界の流動性、そして投資家がどれだけリスクを取る意志を持つかが、資産が一斉に上昇するか一斉に下落するかを左右する。下落局面では弱さは特定の売り手を追うのではなく、アルトコイン市場全体に同時に広がる。資金が流出する局面では、大口保有者も他の参加者と同じ理由でエクスポージャーを減らす。開示はまさにその脆い期間に重なった。需給は既に細っており、11月11日にはBlackRockのETHAから1億4,480万ドル規模のイーサリアムETFの資金流出が発生し、イーサリアムの価格は下値を探る展開となっていた。

XRPへ傾いた残高の構成

残した資産の構成が最も示唆的な細部だ。氏はピーク時の約11.5%にあたるXRPを保有し続けた一方で、ビットコインとイーサリアム (ETH)はほぼゼロまで減らした。これは彼自身が述べるリスク管理の方針と整合する偏りである。投稿は残ったコインの一部がステーキングに充当されているかどうかには触れておらず、残存スタックを検証するにはイーサリアムのブロックチェーンを読み解く必要がある。彼が現在直面する精査は、イーサリアム・トレジャリー企業が日々受ける監視と同型のものだ。こうした開示の一件で相場の方向が決まることはない。方向は依然として流動性と資金の流れが左右するものであり、当社のライブ版イーサリアムのテクニカル分析が水準ごとに追跡を続けている。これまで確認できているのは単一の行為である。一件の投稿、三組の数字、そして追加売却の計画はまだ発表されていないという事実だけだ。