ビットコイン(BTC)の反発でショート清算が1億5,199万ドルに達する

フィボナッチ突破でショートが強制決済される

ビットコイン (BTC)は反発局面の起点から引いた38.2%のフィボナッチ戻り水準、7万8,038.4ドルを出来高の増加とともに上抜けし、24時間で約1億5,199万ドル分のショートポジションが清算された。ショートの強制決済とは、下落に賭けたレバレッジポジションが価格上昇で証拠金を割り込み、市場で買い戻す形で強制的に閉じられることを指す。この仕組みが連鎖を生んだ。空売りの強制的な買い戻しが需要を積み増し、出来高を伴うブレイクアウトと同じ瞬間に市場を押し上げた。市場データによると、ビットコインの価格は木曜時点で8万706ドル。前日比5.9%高で、集計時刻の03:10(UTC)からは0.2%上昇している。上昇はアジア時間から進んでいた。韓国時間11時37分(02:37 UTC)の時点で、Upbitでの価格は1億854万1,000ウォン、前日終値比0.2%高。日中レンジは1億788万8,000ウォンから1億890万3,000ウォンだった。Upbitのウォン市場での24時間出来高は1,341.34BTC、金額にして約1,423億ウォンに達したが、これは当該取引所単独の数値であり、世界全体の出来高ではない。ウォン建ての相場はローカルなものの、朝方はドル市場と一歩も違わぬ動きを見せた。韓国時間00:07時点の集計では24時間の上昇率は3.74%だったが、その後ドル市場の上伸が戻り水準そのものを超越した。展開の順序が要点である。出来高が7万8,038.4ドルの突破を確認し、強制的な買いが続き、決済されるショートが一つ消えるごとに価格はさらに上へ押し上げられた。清算額がブレイクアウトの帰結として読まれるのはこのためだ。なお今回のスクイーズは、暗号資産市場全体の総清算額が9億7,480万ドルに達した24時間のなかで起きており、ビットコイン市場が引き続き波及の中心にある。仮想通貨の総清算額とビットコイン市場の動向は、今後もリスク指標として監視する価値がある。

当社のサポート・レジスタンス複合スコアリングは、スクイーズが着地した位置を示している。現物価格は、20日移動平均と50日移動平均が収れんする7万9730ドルのサポートクラスタ(100点満点で87点)と、8万1128ドルのレジスタンス帯(同73点)の間にある。ペルペチュアルの資金調達率は0.0067%と小幅ながらプラス。ロング・ショート比率は1.51で、口座数ベースの60.2%がロング、39.8%がショートだ。これは口座数の集計であって、クジラ規模の建玉を反映したものではない。構図は、レバレッジが上振れ賭けに傾いた保ち合い相場である。8万1128ドルの帯を明確に上抜けして終われば残存するショート側が再び圧力を受ける一方、7万9730ドルを下回れば、より下で押し目を待つ買い手側に主導権が戻る。帯ごとの詳細マップはビットコインのテクニカル分析に掲載している。

中間選挙後にETF資金流出が減速する

米国の現物ビットコインETFを通じた資金フローも、今回のスクイーズを下支えした。これらの記録はファンド証券の純設定・純解約を追うもので、機関投資家のビットコイン (BTC)への姿勢をうかがえる最も明快な公開指標だ。公式のETFフロー記録によると、資金純流出額は11月3日(火)に約1億1,600万ドルとなり、前のセッションの約6億4,300万ドルから急減した。ただし改善は反転には至っていない。資金は流出し続けているだけで、速度が落ちたにすぎず、反発が純流入の回復で裏付けられたわけではない。政治リスクも和らいだ。米国中間選挙の結果を市場が織り込む過程で、初めて8万1,000ドル近傍を試した際の中間選挙後の反発という枠組みの再評価が進んだのである。流出の減速はそれ自体、新規の需要を生まない。遅ればせながら10月下旬に価格を圧し続けていた重しを外しただけだ。反発が持続するかを決めるゾーンは、ドル建てで7万8,000〜7万8,600ドルに設定されている。現物価格はすでにこの帯の上で取引されており、モメンタムが失速すれば市場が真っ先に試しに戻る水準となる。ここを明確に割れば、7万6,000ドル方向への調整が開く。次の予定された変数は11月6日(金)の米雇用統計だ。ポジション計算上、この順序は意味を持つ。機関マネーの出血が止まったタイミングでショートの玉が強制決済されており、二つの重しを同時に外した構図は、供給減速だけを頼りにするスクイーズとは別物である。今回のセッションが残したのは、不均衡の形状そのものだ。清算総額1億5,199万ドルの全額がショート側から発生し、弱気の建玉は自らの選択ではなくマージンコールによって軽い側に押し込められた。ETFフローが純流入へ完全に転じるかどうかが、金曜の雇用統計と並んで、この軽い側に買い戻しが続くか否かを決める。